美容院は、美容系の市場の中で半分以上を占める市場の大きな業態です。
2020年にコロナの影響で低迷していたものの、近年は回復傾向にあります。
また美容院は居抜きで開業を目指す方が多い業態としても有名です。
ここからは、美容院の居抜き売却における主なポイントについて解説します。
郊外でも十分に売却できる
美容院の居抜き売却をするにあたって、買い手はまず立地をチェックします。
そのため郊外の物件を売却する方は不利に思えますが、実際はそうとは限りません。
美容院の居抜き物件は、郊外でも十分に売却できます。
立地よりも重要なのは、周辺に競合する店舗が少ないことです。
飲食店などと比べて、美容院は競合店が少ないです。
例えば定食屋であれば、他の業態の飲食店もすべて競合店になります。
その上、スーパーやコンビニなどの店舗も競合しかねません。
一方美容院は、基本的に美容院しかライバルがいません。
競合するとすれば理髪店ですが、コンセプトによってはこちらも競合から除外されます。
そのため美容院の居抜き売却を目指す方は、前もって周辺環境をリサーチしましょう。
具体的には、最寄り駅の半径500m以内に美容院が何店舗あるかを確認します。
このときほとんど美容院がなければ、郊外でもスムーズな売却が期待できます。
もちろんビルの2階などの空中店舗であっても、買い手はある程度見つかるでしょう。
面積はそれほど大きくない方が良い
美容院の居抜き物件は、それほど面積が大きくない方が好まれます。
こちらは単純に、広い方が物件価格は高くなりやすいからです。
特に未経験のオーナーは、コンパクトな物件の方が手を出しやすくなります。
また路面店の場合は、敷地面積と建物の広さのバランスも重要なポイントです。
敷地面積だけ広く店舗の面積が小さいと、買い手の管理の負担は大きくなります。
それにもかかわらず、大きな利益は期待できません。
このことから、多くの買い手には敬遠されてしまいます。
そのため店舗面積が小さいのであれば、敷地面積も小さい方が評価されやすいです。
水道設備の状態が良いかどうかがポイント
美容院の居抜き売却を成功させるには、水道設備の状態を良くしなければいけません。
美容院ではシャンプー台を使用します。
そのためまずはこちらの台数が多いか、状態が良いかが売却のポイントになります。
またシャンプー台を問題なく使用するには、ある程度の水圧も必要です。
こちらについては、最低2.0気圧は確保しておきたいところです。
これ以下だと買い手が魅力を感じてくれないことがあります。
もちろん排水管の劣化がなく、メンテナンスされていることも重要です。
排水設備については、未経験の方でも手入れしやすい構造であるのが望ましいです。
電気容量が確保できる物件も売却しやすい
電気容量が十分に確保できる物件も、美容院として居抜き売却がしやすいです。
美容院では水道だけでなく、電気も頻繁に利用します。
具体的にはドライヤーやパーマ用機器、照明などが必須です。
そのため、100アンペアほどは確保できる物件が高値で売却しやすいです。
もし電気容量が少なければ、営業時にブレーカーが落ちてしまうことも考えられます。
またセット面の数が多ければ多いほど、電気を使用する量も多くなります。
これらのことを考慮して、買い手にしっかりアピールできるかどうかがポイントです。
給湯設備の確認も忘れずに
美容院の居抜き売却をする際は、給湯設備の確認も忘れずに行いましょう。
美容院で使用されるのは、主に業務用の瞬間湯沸器です。
しかし、より評価が高いのはボイラーです。
ボイラーは、業務用の瞬間湯沸器に比べて導入費用が倍ほどかかります。
そのため、少しでも物件や設備を安く手に入れたい買い手には人気があります。
またボイラーは、水量を一定に保ったままお湯を沸かし続けます。
このことから、水道管の太さに関係なく十分な水圧を実現します。
こちらも買い手の評価が高い理由です。
もちろん売却時には、給湯設備が正常に作動するかどうか確認しなければいけません。
照明も高値売却につながるポイント
照明が揃っているかどうかも、美容院の居抜き売却におけるポイントです。
美容院は明るい雰囲気が求められます。
また来客の髪を扱う店舗であるため、光の色にも気を使う必要があります。
自然光に近い光の色は、昼間の髪を美しく見せる機能があります。
鏡に映る髪と実際の髪の色が近くなるのもメリットです。
一方少し暗い色であれば、夜の髪を美しく見せます。
売却する物件の照明の色に合わせて、上記のように買い手に訴求していきましょう。
まとめ
ここまで、美容院の居抜き売却におけるポイントについて解説してきました。
設備さえきちんと揃っていれば、美容院の居抜き売却は成功する可能性が高いです。
競合店が少ない立地であれば、なおさら売却を有利に進められます。
ただし設備が少ない場合、ライバルがひしめく立地の場合は要注意です。
このようなケースでは、集客に関するデータを提供するなどしてカバーしましょう。
