居抜きで飲食店をオープンさせるにあたって、重要な作業となるのが営業時間の決定です。
効率的に利益を上げたいのであれば、営業時間の決定方法における基本や、業態別の決定方法について知っておかなければいけません。
具体的に解説しますので、興味がある方はぜひ参考にしてください。
居抜き開業する飲食店における営業時間の決定方法
居抜き開業する飲食店の営業時間は、利益を上げることができる時間帯を考慮して決定します。
その業種の一般的な営業時間でなんとなく営業してしまうと、全く利益を上げることができない時間帯が出てきてしまう可能性があります。
また、店舗の営業時間に来客がなければ、利益が出ないどころか人件費や光熱費などによって損失が出てしまいます。
そのため、飲食店の営業時間は店舗がある立地や客層などを考慮しながら、設定しようとする営業時間にある程度の来客があることを確認した上で、適した営業時間を決定しなければいけません。
もし、夕方の数時間だけ利益が見込めないという場合であれば、営業時間を一部と二部で分けるようにしましょう。
居抜き開業する飲食店の営業時間には見直しも必要
居抜き開業する飲食店において、利益が出る時間帯を考慮して営業時間を決定したとしても、確実に利益が上げられるとは限りません。
周辺環境は日々変わっていくため、定期的に営業時間を見直すことも重要です。
営業時間を見直すためには、店舗のデータを分析し、利益が出ていない時間帯を割り出さなければいけません。
具体的には、1日の営業時間における1時間単位の売上（原価やその他のコストを差し引いたもの）を算出し、こちらのデータを2ヶ月分ほど集計します。
それを曜日ごと、時間ごとにまとめると、どの曜日とどの時間帯で利益が出ていないかがわかります。
こちらの分析により、明らかに利益が出ていない曜日が判明すれば、当該曜日を定休日にするのも効果的です。
また、居抜き開業する飲食店のさらなる売上アップを目指すのであれば、利益が出ていない時間帯や曜日において、どうすれば利益が出るのかを考える必要もあります。
なぜその曜日、時間帯で利益が出ていないのかを分析し、原因が判明すれば、全ての時間帯と曜日で利益を上げることができるかもしれません。
競合店を参考にするのもアリ
居抜き開業する飲食店の営業時間をどうするか迷ったときには、近くの競合店を参考にするのもアリです。
特に、同じ業態でなおかつ売上の良い競合店を参考にすれば、必然的に来客が増える可能性は高くなります。
また、競合店の定休日には、あえて営業することをおすすめします。
なぜなら、他の同業態の店舗が休みであれば、自身の店舗に来客が流れてくる可能性があるからです。
【業態別】居抜き開業する飲食店の営業時間の目安
ここまで解説したのは、居抜き開業するすべての飲食店における営業時間に当てはまることです。
しかし、ある程度業態別の営業時間の目安については、前もって知っておきたいという方もいるかと思います。
代表的な飲食店における営業時間の目安をいくつか見てみましょう。
居酒屋
居酒屋のメインターゲットは、仕事帰りのサラリーマンやOLになることが多いです。
そのため、仕事が終わる17時前後を目安に開業し、深夜の1時や2時、長ければ明け方まで営業する店舗もあります。
また、立ち飲み居酒屋などでは、15時頃から店舗を開業するなど、居酒屋のスタイルによっても営業時間を工夫する必要があります。
ちなみに、居酒屋を深夜0時以降も営業する場合は、深夜酒類提供飲食店として、公安委員会に届出をする必要があります。
こちらを怠ると、警察署から指導が入り、営業を継続できなくなってしまいます。
カフェ
モーニングを提供する場合、カフェの開店時間は7～8時頃が目安です。
一方で、モーニングを提供せず、ランチ営業をメインにする場合は、11時頃からの開店が望ましいです。
また、カフェは朝～夜まで出勤前のサラリーマンや主婦、学生など、さまざまなターゲットを集めやすい業態です。
そのため、閉店時間を決定するのは難しいですが、一般的なのは20～21時頃だと言えます。
ラーメン店
ラーメン店は、早朝の仕込みからすでに業務が始まっているため、営業時間を長くしすぎると負担が大きくなります。
そのため、実働時間が8時間程度になるよう、営業時間を調整しましょう。
一般的には11～14時、アイドルタイムを挟んで17～21時前後までに設定されることが多いです。
もちろん、繁華街などの集客がしやすい立地では、日付をまたぐ頃まで営業したり、アルコールを提供したりといった工夫も必要です。
まとめ
居抜き開業する飲食店の個性は、営業時間を他の店舗が営業してない時間に設定するなどの工夫によって、ある程度アピールすることができます。
しかし、それで損失が膨らんでしまっては意味がないので、あくまで利益が出る範囲内で工夫をしなければいけません。
もちろん、経営者自身やスタッフの負担も考慮して、適切な営業時間を模索しましょう。
