居抜き物件で飲食店を開業する際には、周辺エリアの競合店についてチェックしておく必要があります。
このような作業を行うことにより、競合店にはどのような客層が訪れているのか、またどのような目的で訪れているのかといった情報を手に入れることができるからです。
今回は、調査のポイントを中心に解説します。
どのような店舗が競合店に当てはまるのか?
競合店についてチェックする前に、まずどのような店舗が競合店に当てはまるのかについて考えてみましょう。
例えば、居抜きでラーメン店を開業する場合であっても、開業するエリア周辺のラーメン店だけが競合店になるとは限りません。
競合店に当てはまる店舗かどうかを見極めるためには、以下の3つの視点から周辺の店舗をチェックします。
・商品
・値段
・利用目的
商品
提供している商品が同じ、あるいは似通っている店舗は、競合店に当てはまります。
ラーメン店であれば周辺にあるラーメン店、居酒屋であれば周辺にある居酒屋は、当然競合店となります。
値段
メインとなる商品の値段、あるいは客単価が近い店舗も、競合店として考えるべきでしょう。
例えば、居抜き物件で1杯700円のカレーを提供する場合、1,000円のカレーを提供している別の店舗よりも、700円のラーメンを提供している業態が違う店舗の方が競合店になりやすい傾向にあります。
利用目的
利用目的が似ている店舗も、競合店の1つとしてカウントしましょう。
例えば、「サッと食べてサッと帰りたい」という方をターゲットにした定食屋を開業する場合、業態は違うものの、牛丼屋やファストフード店が競合店として浮上することもあります。
競合店のどこをチェックすべきなのか?
競合店に当てはまる店舗を明確にした後は、実際に競合店のチェックをするため、現地に訪れます。
では、このとき具体的に競合店のどこをチェックすべきなのでしょうか?
基本的には、店舗の売上に関わる要因をすべてチェックします。
しかし、それだとあまりに時間がかかりすぎるため、以下の点を優先的にチェックするように心掛けましょう。
・業種、業態
・店舗の広さ
・自身が開業する店舗からの距離
・客単価
・入店数、入店率
・客層
・立地優劣
これだけの情報量があれば、後から居抜き物件で開業する場合でも、十分既存の競合店と競い合うことが可能です。
競合店の売上を把握する方法について
居抜き物件開業前の競合店調査では、対象となる競合店の売上を把握することにより、自身が開業する店舗において、どれくらいの売上を達成すべきなのかという目安を把握することができます。
競合店の売上を把握する方法には、以下のような方法があります。
・来客数を数える
・レシートをチェックする
・本部に問い合わせる
来客数を数える
居抜き開業前の調査において、競合店の開店から閉店までの来客数をカウントします。
すでに客単価を把握している状況であれば、客単価に来客数をかけることで、ある程度の売上を把握することができます。
レシートをチェックする
競合店のレシートに通し番号が記載されている場合、店舗が閉店する間際に来店すれば、わざわざカウントしなくても、ある程度の来客数を把握することができます。
例えば、閉店(ラストオーダー)10分前に来店し、通し番号が100番であった場合、その日の来客数はおよそ100組ということがわかります。
また、こちらの調査を何日か実施することにより、100組という数字からどれくらい変動するのかも把握できます。
ただし、この場合来客数ではなく組数を把握することになるため、情報の正確性は少し下がります。
本部に問い合わせる
居抜き開業する店舗の競合店がチェーン店である場合、本部に問い合わせることで、売上を把握できる可能性もあります。
また、フランチャイズの本部では、特定店舗の売上を公表していることもあります。
こちらのデータがあれば、競合店となる店舗の推定売上を導き出すことは可能です。
調査後には評価や分析も実施しよう
居抜き開業前の競合店調査を終えた後は、その内容を評価し、分析することも忘れてはいけません。
このような作業により、競合店の良さを自身の店舗に活かすことができます。
また、後々評価や分析をしやすくするためには、調査の際にチェック項目をただチェックして帰るだけでなく、どのチェック項目がもっとも集客に役立っているかを見極める必要があります。
そのためには、1人で調査に訪れるのではなく、共同経営者や従業員など複数で訪れ、各自が考えた集客のポイントを確認し合うようにすることをおすすめします。
まとめ
ここまで、居抜き物件での店舗開業前に行う競合店のチェックについて解説しましたが、いかがでしたでしょうか?
カフェの競合店はカフェ、居酒屋の競合店は居酒屋と単純に考えていた方は、これを機会に考えを改めましょう。
競合店のチェックを適切に行わないと、オープン直後からいきなり経営に苦しむ可能性もあります。
また、良いスタートダッシュを切らなければ、オープン直後の苦しい時期を乗り越えるのは難しくなります。